38業種/125分野の業界動向、640品目のマーケットシェアを網羅。市場の動向、企業の動向、市場規模、企業別売上高などを掲載。

■9分野を新たに追加掲載
1.Fintech、2.ポイントサービス、3.スマート農業、4.収納ビジネス、5.サブスクリプション、6.食品宅配、7.非破壊検査、8.自治体向けソリューション、9.ERP(Enterprise Resources Planning）

■2024年 注目すべきマーケット
20分野の革新的なマーケットを展望
生成AI、XR360°動画、当人認証ソリューション、空飛ぶクルマ、水素エネルギー、リサイクル炭素繊維、代替タンパク質 など

発刊日：2024/05/27　体裁：B5 / 1,455頁
価格（税込）：198,000円（本体価格：180,000円）

■マーケットシェア事典オンライン
『日本マーケットシェア事典』収録のシェアデータをオンラインでもご購入いただけます。ご希望データをPDFファイルにて24時間365日、いつでもダウンロード可能です。
https://www.yano.co.jp/msj/index.php

■ポイント
主要研修・人材開発支援事業者を徹底調査した上で研修市場の動向を解説
◆研修サービス市場の概況を解説！2023年度の市場規模算出、将来予測も実施
◆人的資本経営、DX推進に紐づいた企業による教育投資は引き続き高水準で推移
◆コロナの5類移行で新人研修のタイミングで対面研修へ戻す動きが加速、引き続きのプラス成長を確保
◆研修市場のセグメント別構造とトレンドを詳細解説！主要参入企業の現況と事業戦略を解説
◆研修事業者の各種現況データ満載！（受講者数、販売額、事業体制、事業戦略・・）
●IT系研修ベンダー、公益法人系研修ベンダー、コンサルティング系研修ベンダー、人材開発系研修ベンダー、EAP・ストレスマネジメント系研修ベンダー、語学サービスベンダー、マナー・接遇系研修ベンダー、MBA・マネジメント系研修ベンダー、実践・体験型研修サービスベンダー等の主要事業者掲載
●売上高/利益/売上構成比/サービス別実績（集客・販売額）等のデータを記載した企業別個表と共に各社の現況と事業戦略を解説
発刊日2024/07/30　体裁A4/843頁
価格（税込）198,000円（本体価格180,000円）

■ポイント
●飲料市場の2023年度から足元の動きを解説。飲料市場の今後の進むべき方向性を分析。2028年度までの市場規模も予測。
●相次ぐ価格改定の影響や存在感を高めるPBの動向、物流2024年問題が飲料市場にもたらす影響など、市場のトレンドや注目のトピックを詳説。
●量から質への転換が図られる中、各社のブランド/チャネル戦略を解説。立てなおし急務な自販機チャネルの新たな動きは？近年注目の通販チャネルについても解説。
●主要カテゴリーの市場動向、メーカーシェア、主要メーカーの商品動向を詳説。価格改定が進む中でのカテゴリー間の明暗が明らかに！
●アフターコロナの飲料市場はどう動いているのか？2021年度と2023年度のPOSデータの分析を通して見えたカテゴリー別、主要商品別、地域別の販売状況を解説。
●主要企業29社に面接取材。商品戦略、チャネル戦略、販促・プロモーション手法など、各社の方向性が明らかに。

発刊日：2024/08/30　体裁：A4 / 496頁
価格（税込）：198,000円（本体価格：180,000円）

コロナ禍は様々な産業分野においてデジタル化を加速させ、それと同時にインターネット広告の需要も拡大している。2022年頃からコロナ禍における行動制限の緩和が進み、世界の社会・経済は正常化に向けて動き出しているが、過去とは違う形でインターネットを中心にした新たな生活様式が定着し、さらに高度化した技術やマーケティング戦略、運用がインターネット広告業界に求められている。
また近年、ChatGPTをはじめとする生成AI（人工知能）の登場はインターネット広告業界に強力な影響を与えるとみられている。一方、2024年から予定されているGoogleのクッキーの利用制限は、インターネット広告におけるコンプライアンスの在り方やこれまでの運用方法を変えてくる可能性があるとみられる。
本調査では国内インターネット広告市場の最新動向と主要事業者の事業戦略、業績動向をとりまとめると共に、インターネット広告のセグメント別市場動向および市場の今後を展望する。

発刊日：2023/11/30　体裁：A4 / 216頁
価格（税込）：220,000円（本体価格：200,000円）

長いコロナ期間が終わりを告げました。コロナにより定着した新しいライフスタイルは「サービス産業」に大きな影響を与え、その影響は日常生活を取り戻した今でもなお続いており、コロナ前に戻ることはないとまで言われております。様々な産業が新しいライフスタイルに適応すべく様々な構造転換を行いましたが、「サービス産業」は消費者に近い分、特にその傾向が強かったのではないでしょうか？本調査レポートは今回で第20版の年次レポートであり、個人向けサービス業10カテゴリーを中心に一部事業者向けサービスを加えた11カテゴリー、約90セグメントを網羅しています。業界の棲み分け構造が崩れ、さらにコロナショックにより構造転換を余儀なくされた「サービス産業」の現状を調査し、今後の方向性を理解できる必読のマーケティングレポートをぜひご覧ください。

発刊日：2023/11/28　体裁：A4 / 669頁
価格（税込）：165,000円（本体価格：150,000円）

■ポイント
●１冊で８０アイテム（市場）をご紹介。気になるアイテムがきっと見つかります
● 多忙なビジネスパーソンに向けた、各アイテム見開き×２の最適スタイル。短時間で必要な知識が得られるよう専門研究員のナレッジを厳選集約してご紹介しています
●現在の市場成長度に留まらず2026までの市場規模予測をご紹介。専門研究員がその背景、要因を分かりやすく解説しています
●現在の参入企業やシェア構造をご紹介。専門研究員がシェア要因、または参入企業構成を分かりやすく解説しています
●当該市場の成長からもたらされる波及効果と解説をご紹介。貴社に関係する波及効果先がきっと見つかるのではないでしょうか
●市場の展望と課題を専門研究員が分かりやすく解説。
・当該市場でのＫＦＳ →市場プレーヤーの強みが分かります
・既存プレーヤーでも解決できていない課題 →新規事業のヒントにもなります
・市場成長の機会の結論 →好材料を端的に解説しています
・市場成長の脅威の結論 →リスクを端的に解説しています
発刊日：2023/02/27　体裁：A4/345頁
価格（税込）：165,000円（本体価格：150,000円）

スポーツアパレル市場の動向を徹底検証。市場規模、メーカーシェア、流通、商品トレンドまで、業界関係者や研究機関必読の基礎資料。

■ポイント
●スポーツアパレル11カテゴリーを網羅。各カテゴリー市場の現状と今後は？
●各カテゴリー国内出荷市場規模のほか、メーカーシェア、ブランドシェア、業態別国内出荷構成比から商品トレンド、ジェンダー別比率、顧客特性まで余すところなく紹介。
●コロナ禍の影響を受けたスポーツアパレル市場、コロナ後の動向は?
●2023年のスポーツアパレル市場をけん引するカテゴリーは？
●前回との違い：新型コロナウイルスの影響からのマーケットの回復状況を詳述

発刊日：2023/12/28　体裁：A4 / 451頁
価格（税込）：198,000円（本体価格：180,000円）

■調査概要
本書について：本書は、商品・サービス・技術・ブランドなどを「熱量」「魅力度」「温度」という独自の視点で分析した「Xビジネスエンジン」を用い、弊社が取り上げる市場の解説（市場規模、市場トレンド、主要事業者動向など）を組み合わせることによって、市場の状況だけでなく、あらゆるブランドの「パワー」を解説する従来型の産業調査とは違った切り口のレポートである。
調査実施期間：2018年4月1日～2018年10月31日
調査方法：X ビジネスエンジン、事業者への面接取材、電話調査、弊社独自の資料等により調査を実施。
調査対象：プロレス興行のチケット、プロレス団体・選手の関連グッズ（パンフレット、Tシャツ、タオルなど）、動画配信などの有料コンテンツといったプロレスのファン活動に消費される費用を対象とする。ただし、試合会場へ行くための交通費や宿泊費など、間接的な費用は含まれない。市場規模は「出荷ベース」で算出することが困難なため、「ユーザー消費金額ベース」としている。

発刊日： 2018/12/10 　体裁：A4 /33頁　定価：10,000円(税別)

金融機関のビジネスモデルの変革により、金融機関がSIerに求める商品・サービスにも動きが見られる。店舗の統廃合やATMの減少に伴うデジタル化への対応等のフロント系のデジタル化。銀行内のペーパーレス化やBPO等に伴うバックオフィス系のデジタル化など金融機関が求めるサービスは多岐にわたる。
SIerの今後の事業方針・ビジネスモデル等を把握することでSIerからみた金融業界の今後の市場動向を展望する。

■ポイント
●金融機関のDXを推進する取組みを紹介
●店舗・バックオフィスデジタル化に対する各社の戦略を記載
●金融機関内のデータ活用における課題を考察

発刊日：2022/07/29　体裁：A4 / 129頁
価格（税込）：198,000円（本体価格：180,000円）

コロナ禍では多くの企業が予定していたイベントや展示会を中止したり不況感を受けて販促を取りやめる等法人ギフト市場は大きな打撃を受けた。しかし離れることで生まれたビジネスシーンの課題に対しギフトをコミュニケーションツールとして活用することで解決するケースが増加。対取引先(BtoB)や対従業員(BtoE)の分野でのギフトシーンが多様化することとなった。更に昨今は子育て支援ギフト等で活況となっている自治体から市民に贈られる自治体ギフト（GtoC）の分野でも現金から現物ギフトに大きくシフトしている。

■ポイント
伸長する法人ギフトに焦点を当て食品や金券、カタログギフトといったアイテム軸に加え、購入チャネルに着目して調査・編集している。更にノベルティやプレミアム、中元・歳暮や挨拶に代表される進物需要や、昨今シーンが急速に多様化している福利厚生といった、ギフトの用途(オケージョン)別の動向にも着目。躍進するソーシャルギフトや業種別のギフト利用動向とあわせて、市場全体の行方を探る。

発刊日：2024/04/26　体裁：A4 / 380頁
価格（税込）：198,000円（本体価格：180,000円）